『日本の産業復興のために』 従来コンサルティングサービスや優れた人材を採用できる企業は資本力も信用もある大企業が中心でした。 GTFでは、適材適所による企業の活力向上、そして産業の発展という企業理念に基づき、ニーズがあっても資金が足りない優れた能力を持つ成長企業の応募を募り、支援をするスキームを持っています。 受賞企業には、事業拡大目標に達するまで完全に無償で支援をさせていただき、目標を達成した時点ではじめて顧問契約を結びます。

『ダイヤの原石賞』　年1回開催
日本における融資もベンチャーキャピタルによる投資も、その多くが減点主義を取ってきました。

GTFでは、アントレプレナーシップの精神の原点に返り、支援側としてどのようなサポートが可能かを考えます。そこにおけるGTFの意思決定は、大きく『正しい意思決定』と『実行可能な意思決定』に分かれます。

大前提となる正しい意思決定を行う視点は、純粋に『強みとなる競争優位の源泉を構築でき得るか』という視点でのみ評価をします。一方、その大前提がクリアした時点で行う評価は、実行可能な意思決定であり、いわば十分条件といえます。これは、GTFによる支援で『そのベンチャー企業の弱みとなっている足りない部分を補足できるかどうか』を確認します。いずれもクリアしていれば支援を開始します。

つまり、どんなに優れたベンチャーの卵も、最初から完璧に穴のない事業計画や運営をできることはありえません。そこで支援側として行うべき視点は『どこに穴があるのか』を探しだすことではなく、『その穴を我々の支援で埋められるかどうか』といった視点であるべきだと私たちは考えます。